2022年W杯参加国拡大見送り!近年着々と参加国数を増加する背景は?

国際サッカー連盟(FIFA)は、2022年カタール・ワールドカップでの参加国拡大を検討してきましたが、それを断念して従来どおり32チームで開催することを決定しました。

その理由については開催が3年後と目前に迫っていることと、カタールだけでは開催が困難になること、共催を迫られる可能性がある周辺国から緊張が高まっていることなどから総合的に判断したものです。

アメリカ、カナダ、メキシコの共同開催で行われる2026年大会は既に48チームでの開催が決定しています。

そこで今回は国際サッカー連盟(FIFA)が参加国拡大を目指す理由とその背景について調査しました。

2022年W杯参加国拡大見送りとなりましたが、参加国拡大によるメリットやデメリット、近年着々と参加国数を増加させている目的などについてまとめました。

W杯ことFIFAワールドカップとは?

まずはFIFAワールドカップについて確認しておきましょう。

・FIFAワールドカップ

開始年:1930年
主 催:FIFA
地 域:世界
参加チーム数:32(本大会)
加盟国:AFC(アジアサッカー連盟)
:CAF(アフリカサッカー連盟)
:CONCACAF(北中米カリブ海サッカー連盟)
:CONMEBOL(南米サッカー連盟)
:OFC(オセアニアサッカー連盟)
:UEFA(欧州サッカー連盟)
前回優勝:フランス(2回目)
最多優勝:ブラジル(5回)

FIFAワールドカップ(英: FIFA World Cup)は、国際サッカー連盟(FIFA)が主催する、男子ナショナルチームによるサッカーの世界選手権大会です。

サッカーの大会の世界最高峰と位置付けられ、全世界のテレビ視聴者数や経済効果はオリンピックを凌ぐ世界最大のスポーツイベントとなっています。

4年に1回、西暦の4で割って2余る年(夏季五輪の中間年、1994年以後は冬季五輪と同年)に開催されます。

第1回大会は1930年、ウルグアイで開催されました。

参加できる主体は国またはそれに準ずる地域となっているため、例えば日本は日本サッカー協会が唯一の代表になります。

しかし、イギリスは単一の国家ながら本土4協会(北アイルランド、スコットランド、ウェールズ、イングランド)と海外領土6協会(アンギラ、モントセラト、イギリス領ヴァージン諸島、ケイマン諸島、バミューダ諸島、タークス・カイコス諸島)による計10代表チームが存在します。

W杯参加国拡大の経緯

国際サッカー連盟(FIFA)はこれまでも参加国を拡大してきました。

1930年に13チームで始まりましたが間もなく16チームとなり、1982年のスペイン大会からは24チームに拡大され、1998年のフランス大会からは現行の32チームとなりました。

そして2026年からはさらに拡大され48チームとなるわけです。

参加国拡大のメリットとデメリット

参加国を拡大してきた国際サッカー連盟(FIFA)ですが、拡大にはメリットとデメリットがあります。

どんなものがあるのでしょうか。

具体的に見ていくことにしましょう。

まずはメリットからです。

参加国拡大のメリット

参加国を拡大することにより、国際サッカー連盟(FIFA)の収入は上がることになります。

つまり放映権料や入場料といった売上が伸びることになるからです。

国際サッカー連盟(FIFA)によると32チームから48チームに拡大することにより、約6億4000万ドル(約740億円)の収益増が見込めるとしています。

また枠を拡大することにより「サッカー後進国」を引き上げるメリットもあります。

例えば1998年に32チームに拡大された時には、日本がこの枠の中に収まり、サッカーのレベルが急上昇しました。

今ではサッカーの本場ヨーロッパのプロリーグで活躍する日本人選手は数多くいます。

参加国拡大のデメリット

参加国が増えると生じるデメリットはまずは開催国の負担が大きくなるということが挙げられます。

現在の32チームでも受け入れるのはなかなか大変なことです。

それが48チームとなればオリンピック並みの費用負担となってしまいます。

また日程も厳しいものになることが見込まれます。

何しろ試合数が増大するわけですから。

それらを見越して国際サッカー連盟(FIFA)は共同開催を認める方向に舵を切りました。

2026年大会はアメリカ、カナダ、メキシコの3ヶ国の共同開催です。

以降の大会も単独で開催する国は現れないかもしれません。

参加国拡大で新規開拓は可能か?

日本経済新聞によると参加国の拡大は新規開拓で収入を上げることが目的だと指摘しています。

出場枠の拡大は、一連のスキャンダルによるダメージでスポンサー離れと減収に直面した国際サッカー連盟(FIFA)が新たな市場開拓を必要としたということだろう。

が、インファンティノ会長はそうした側面より、W杯出場という夢の分け前にあずかれる国を増やすことが「サッカーの最高のプロモーションになる」と強調する。

引用元:「『大衆化』変質するW杯」日本経済新聞 2017/01/11付

しかし現在の国際サッカー連盟(FIFA)の財務状況等はとても健全で「優良企業」といっても差し支えはありません。

また新規開拓とは言っても「サッカー後進国」がメインターゲットとなる以上、GDPが大きな国の参加は見込めません。

そうなると「新規開拓」はあくまで謳い文句で真の狙いは隠されている可能性があります。

参加国拡大の真の狙いは?

サッカーはボールと広場があればどこでも出来るスポーツです。

野球のように用具を整えるお金は必要ありません。

ですからGDPの低い国でもサッカー強豪国になる可能性はあります。

例えばアジアで言えばウズベキスタンやシリアが力を付けています。

10年後にはアジア枠の常連になっているかもしれません。

そうなると現在の強豪国である日本やオーストラリア、韓国といった国々が枠から溢れるかもしれません。

出場が叶わなければその国は放映権も買わないでしょうしサポーターも入場券を買ってくれません。

そうなると国際サッカー連盟(FIFA)の収入が減ることになります。

ウズベキスタンやシリアのGDPと、日本やオーストラリア、韓国のGDPではまるで違います。

つまり常連でお金持ちの国にはこれからもいて欲しいというのが国際サッカー連盟(FIFA)の本音とも取れます。

参加国拡大から見られる国際サッカー連盟(FIFA)の動き

以上、参加国拡大を続ける国際サッカー連盟(FIFA)についていろいろ見てきました。

どうやらお金持ちの国には残って欲しいということが真相のように見えます。

ただ48チームまで拡大すると1国での開催は無理が生じます。

そこで共同開催を認めることにしたという流れが見えます。

もしかすると将来的にはオリンピックもそうなるかもしれません。

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